2016/08/27

【2016夏休み特集】来年のご参考に…建築・建設・土木のイベント記事ご紹介![6]

■一輪車で工事ミッションにチャレンジ! 横建協らが体験イベントでPR

 横浜建設業協会、横浜建設業青年会、横浜市財政局は17、18の両日、横浜市中区の神奈川県建設会館で「けんせつ工事のミッションにチャレンジ!」を開いた。一輪車を使ったボール運びなど建設工事のミッションに挑戦しながら、建設業の大切さを楽しく体験できるようにした=写真。

 同イベントは、横浜市教育委員会が主催する「子どもアドベンチャー2016」の1つ。建築局、道路局、泉土木事務所、環境創造局など横浜市役所の各部署を始め、企業やNPO法人、大学、横浜高速鉄道などの公的機関が協力した。市内82カ所で関連事業が開催され、子どもたちがいろいろな仕事や人と出会う機会を提供した。

■名古屋駅の超高層ビル「JRゲートタワー」を女性技術者が解説 大成建設のリコチャレ

大成建設は、内閣府、文部科学省、日本経済団体連合会が推進する「夏のリコチャレ2016-理工系のお仕事を体感しよう!」を開催した。
 理工系の仕事をもっと知ってもらおうと、同社の設計、積算、管理など各部門で活躍する女性技術者7人が、女子児童と高校生、保護者ら18人を名古屋駅前で工事中の超高層ビル「JRゲートタワー」に案内した。
 建設現場の屋上からまちの様子を紹介した後、店舗フロアなど各作業現場の特徴について説明したほか、地下にある機械室設備について設置担当者がその機能を解説。参加した女子児童らの質問に、女性技術者が分かりやすく答えていた。

■工場や倉庫をつくるお父さん、どんなお仕事? 中央設備エンジの家族見学会



 中央設備エンジニアリングは19日、名古屋市西区の本社名古屋事業本部で夏休み家族見学会を開いた。社員の家族約40人が午前、午後の各部に分かれ社内を見て回った。
 あいさつに立った松本吉晴社長は「わたしたちはお菓子や弁当の工場、物流倉庫など、世の中の役に立つ建物をつくっています。きょうはお父さんがどんな仕事をしているか、たくさん学んでください」と、子どもたちに呼び掛けた。
 参加した子どもたちは名古屋ルーセントタワー37階の事業本部内を見学。企画設計積算部でCADを使い絵を描くなど仕事の一端を体験した=写真。

■屋形船で信濃川の構造物や歴史を学ぶ 建コン協北陸



 建設コンサルタンツ協会北陸支部(寺本邦一支部長)は20日、屋形舟に乗って新潟市中心部の信濃川河口付近を周遊する、2016年度の親子見学会を開いた=写真。日本最長の大河川から望むまちなみは普段の景色とは大きく異なるようで、小学生だけでなく、その保護者らも目を輝かせていた。
 「ばんだい丸」の出航後、寺本支部長があいさつ。建設コンサルタント業務の目的に触れた上で、「新たなものを見たり、聞いたりすることは大変有意義。疑問点は気兼ねなく尋ねてほしい」と述べた。
 続いて、佐渡汽船のフェリーが旋回する様子を眺めながら、同支部の担当者が新潟のご当地アイドル「Negicco」のKaedeさんを起用したPR動画を使って、支部活動を紹介した。
 また、北陸地方整備局信濃川下流河川事務所の木村己与事業対策官は、見学対象である信濃川や萬代橋、八千代橋、やすらぎ堤、ミズベリングなどの概要を説明。特に昭和大橋は1964年に発生した新潟地震の爪痕が今も残っていることから、傾斜した橋脚にさしかかると被害の大きさや復旧・復興で土木構造物が果たした役割を伝えた。
 降船後は万代クロッシング(地下参道)に移動し、萬代橋の歴史を学んだ。また、同日には初代萬代橋の架橋130周年式典が開かれた。
 今回の見学会は同局、新潟市との共催。10組23人が参加した。

■あのテーマパークの防災対策は…? 仙台と青森の中学生が応用地質でコンサル業学ぶ

青森県立三本木高等学校付属中学校の生徒たち
応用地質は、仙台市立台原中学校と青森県立三本木高校付属中学校の企業訪問学習をそれぞれ受け入れた。生徒や一般の人々にとって、普段あまりなじみのない地質コンサルタントや防災の仕事だが、地球内部の活動と災害、景観との関係などを分かりやすく解説し、実際の業務での体験談などを交えながら、生徒の自然科学に対する関心を高められるようなプログラムとした。

仙台市立台原中学校の生徒たち
いずれも1時間30分という短い時間だったが、有名なテーマパークの建設やその防災対策への同社のかかわりやダイナミックな地すべりの動画、鮮やかな地質コアサンプルの写真などに触れ、生徒は素直に驚いていた。
 企業訪問学習は、修学旅行に合わせて生徒が実際の企業活動を見学し、社会観や職業意識を学ぶ総合学習プログラム。同社はCSR(企業の社会的責任)活動の一環として、同学習の受け入れに今後も協力するとともに、各地の小学校への出張防災教育や地域の避難訓練活動にも積極的に取り組んでいく方針だ。




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