これまで『丸の内オアゾ』（2004年）や『パレスホテル東京』（12年）、台湾の『台北南山広場』（17年竣工予定）など国内外で多くの超高層プロジェクトに携わってきた大草氏は、その設計においては「都市の結節点として周辺をどうつなぐかが重要な役割」であると指摘する。完成すれば日本一の高さとなる常盤橋街区再開発においても、日本橋と八重洲をつなぐ接点として周辺街区を含めた拠点となることが期待されている。「バブル期の東京一極集中の反省から都市を地方へ分散する方策が出されたが、結果としてアジアの諸都市と比較して国際的な競争力は弱体化した。複数の都市エリアが連携する多核心型のまちづくりが不可欠だ」と強調する。
多核心型のまちづくりの中心となるのが、都市のランドマークとしての超高層ビルとその足元に整備された広場の存在だ。「ベースとなるのは中低層建築だが、それだけでは都市の中心がない。欧州の都市の中心に尖塔と広場があるのと同じように、土地の高度利用によって都市の中に人々が集う広場が生まれる」という。
都市の表情を変えるシンボリックな建築は批判されることも多いが、広場を整備することで人の流れが変わり、周辺地区との連携やにぎわいの創出、老朽化した都市インフラの更新など都市問題の改善も期待できる。「シンボリックな超高層建築を中心に都市が有機的につながることで新しい価値が創造できる。単に床をつくるだけでなく、社会問題への解を示し地区全体のブランドを高めることができる」と語る。
 |
| 三菱地所設計が設計する台北南山広場。2017年竣工予定 |
一方で、超高層建築における公共空間は地表階の広場に限定され、内部の空間が画一化してしまう課題もある。大草氏は将来の超高層建築の姿として、「超高層の公共性を平面だけに止めるだけでなく、立体的に空間を活用したい」と提起する。オフィス・商業・住宅といった異なる機能を分けるのではなく、それぞれを重ねることで従来型のグラウンドレベルの公開空地整備にとどまらない立体的な公共性が生まれ、中間層や最上階にも人々を呼び込むことができるというわけだ。「異なる用途を複合し、異なる目的を持った人々が出会う環境を整えることで、新しい価値が生まれるのではないか」とみる。
また、長期的な使用を見据え、100年後を見通した可変性を持たせる重要性を指摘する。「10年後、20年後にオフィスがどうなっているのかは誰にも分からない。最初から用途を限定せず、新しいワークスタイルやライフスタイルを創造する空間づくりと将来的な変化に追随できる可変性の両方を持ち合わせた空間が必要だ」という。
時に超高層建築は、極端な都市化の象徴として批判の矢面に立たされてきた。しかし大草氏は、「超高層建築の役割がなくなることはない」と力強く語る。「カーテンウオールは日本最初の高層建築である霞が関ビルで採用されてから全国に広がっていった。新しい建築には挑戦が必要で、その挑戦が別の場所、別の建築で発展していく副次的な意味もある。超高層建築で公共性、環境共生、構造形式、アーバンデザインなど多くの課題にチャレンジすることが次の技術へとつながり、新しい価値が生まれる」
建設通信新聞の見本紙をご希望の方はこちら
0 コメント :
コメントを投稿