インフラ関連の２４学会が枠を超えて集結！／連続シンポジウムが開幕

　日本の国土・社会・産業基盤にかかわる２４の学会が連携する！。土木学会や建築学会、地盤工学会、空気調和・衛生工学会などが従来の枠を超えて連続シンポジウムを立ち上げた。「巨大災害から生命と国土を護る－２４学会からの発信－」をメーンテーマに、今月から毎月一回のペースで連続開催する。６日には、第１回として「今後考えるべきハザード（地震動、津波等）と規模は何か」を東京都港区の日本学術会議で開いた。
　シンポジウムに先立ち各学会の会長らが会見し、シンポジウムが学会間の垣根、壁を越え、連携して開催されることの意義を強調した＝写真。
　シンポジウムは、日本学術会議（大西隆会長）と東日本大震災の総合対応に関する学協会連絡会（会長・和田章日本建築学会長）が主催するもので、記者会見で大西会長は「震災復興や災害に対し、このテーマのもとに日本の国土・社会・産業基盤にかかわる２４の学会が大同団結したことは画期的」と説明。和田会長も「各分野ごとの縦割りを反省し、学会をまたがって議論しようということで準備をしてきた」とした。
　また、同連絡会の幹事を務める濱田政則元土木学会長も「シンポジウムでは、関係学会が共同して取り組むべき課題を浮き彫りにし、緩やかな連携を図っていければと考えている。また、自然災害の被害軽減には広域の分野の連携が不可欠。この連絡会がさらに広域連携の出発点になれば」と期待を寄せた。
　会見には、山本卓朗土木学会長や坂本雄三空気調和・衛生工学会長、島崎邦彦日本活断層学会長、千木良雅弘日本応用地質学会長、酒井慎一日本地震学会常務、中里卓治環境システム計測制御学会副会長、丸山久一日本コンクリート工学会副会長も出席し、それぞれ、東日本大震災に対する取り組み状況を説明するとともに、関係学会の連携の重要性や意義を強調。さらに、今後の展開に期待を寄せた。
　同連絡会では、６日に始まった連続シンポジウムのほかに東日本大震災に関する学協会合同のホームページを開設することにしており、「このホームページがこれからの連携の基盤になる」（濱田幹事）。