津波の時に救命胴衣も提供！ ダイドードリンコが自販機の救援機能を強化

　「しゃべる自販機」が特徴の飲料メーカー、ダイドードリンコ（本社・大阪市、高松富博社長）が、自動販売機を災害時にも最大限生かす取り組みを始めた。
　１台当たり約４００本の飲料水を無償提供する災害救援機能付き自動販売機（災害救援ベンダー）に、１４５０カンデラの高輝度ＬＥＤ（発光ダイオード）モニターを搭載したデジタルサイネージ（電子看板）搭載のゴミ箱を併設して災害時の情報発信を強化するという。
　デジタルサイネージは、行政、生活、交通、気象、イベントなど地域に密着した情報を始め、各種広告を配信している。災害時には関連情報を発信する。
　モニター画面は、戦闘機の計器板にも使われるほどの強度を持ち、超高性能バッテリーで停電しても稼働する。
　さらに、津波、高潮被害を受けやすい沿岸部に設置するものには５０着程度の「救命胴衣」を収納する「ダイドー・レスキュー・ボックス」も開発している。ボックスはオレンジ色で、ラウドスピーカーと、１０万カンデラのＬＥＤによる照明を備える。
　津波などの各種警報を浜辺や、沿岸部で遊ぶ海水浴客などに音と光で伝える。緊急時に救命胴衣を付けながら、情報を得ることができる。