【現場最前線】列車運行守る除雪作業 過酷な環境でも「やりきる」

越後中里駅～越後湯沢駅を除雪するMCR

2月に首都圏を襲った記録的な大雪により、列車を始めとする公共交通機関がまひしたことは記憶に新しいが、日本有数の豪雪地帯である新潟県湯沢町を拠点に軌道保守を担う東鉄工業新潟支店越後湯沢出張所は、過酷な環境下で毎年約184㎞に及ぶ線路の除雪に奮闘している。職員、協力会社、東日本旅客鉄道（JR東日本）の3者が連携した休日・昼夜を問わない不断の作業には、同社保有の除雪車が活躍するが、厳寒の下での人力作業も少なくない。チームワークと高度な技術、的確な判断力といった総合力と作業員の使命感が、列車の安全・安定輸送を支えている。

 

同出張所の担当エリアは、JR上越線約143㎞と同只見線約40㎞。職員は通常23人だが、12月下旬から翌年3月中旬までの「オンシーズン」には長岡出張所から4人が加わり、職員27人、協力会社41人の68人体制を組んでいる。
　豪雪地帯だけに、除雪車「モーターカーロータリー」（MCR）は同社内で最多の10台を保有し、JRの投排雪保守用車（ENR）3台と合わせた計13台で連日、線路上の雪をかき分ける。MCRは降雪がおおむね10cmを超えると10台がフル稼働するという。取材した6日は6台が出動し、7日には10台すべてが稼働する予定が組まれていた。
　基本的にMCRは1日1回出動して除雪作業に当たるが、降雪が多いエリアなどでは、夜間と日中の2回出動する。大雪の影響で列車が止まったり、線路脇の雪が崩れた場合などには緊急出動の要請があるため、降雪期の約3カ月間は気の抜けない状況が続く。
　同出張所の中村進所長は、除雪に当たり「速度制限標識や信号機などの設備を壊さないよう、慎重に作業を進めなければならない」と細心の注意を払う。MCRがはき出す雪の飛距離は最大40mに達し、線路に近接した民家などに当たらないように投雪するためには、高度な技術力も要求される。
　MCRには原則、責任者の東鉄工業社員、協力会社の運転手と除雪装置操作者の3人が乗り込む。責任者はJRの列車制御指令室（CTC）との綿密な連絡調整や状況に応じた雪の捨て場の指示のほか、作業時間の延長も判断する重要な役割を担う。
　列車が安全に走行できるかどうかは現場の判断に委ねられているだけにプレッシャーも大きいが、責任者になって3年目を迎える越後湯沢出張所の福田真彦主任は「中途半端な状況でやめてしまえば結果的に後々の列車運行に影響が出る。列車の安定輸送ができる状態まで『やりきる』という姿勢で臨んでいる」と強い使命感を持って日々の作業に当たる。
　「雪質や風向きによっては投雪の方法も変わってくる。同じ場所にばかり雪を集中させると雪崩が起こり、列車運行に影響する可能性もある」（福田主任）ため、作業にはテクニックだけではなく、高度な判断力が求められる。

過酷な状況下で人力に頼らざるを得ない部分も多い

線路上の作業は基本的に除雪車が担うが、駅構内や踏切部分などは人力に頼らざるを得ない。駅構内ではホーム以外に投雪スペースをつくる必要があり、「10人がかりで雪の投げ場を確保する」（同）という。
　降雪、厳寒下での作業は常に危険も伴うため、安全対策にも万全を期している。中村所長は「吹雪いている場合は、運転席から前が見えにくくなるので、CTCとの連絡調整を徹底にするなどして、安全な作業を確保する」と説明する。過去の事例から現場でのリスクを再確認する独自のツール『要注カード』などを活用した安全管理にも余念がない。
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