東北地方最大の106万人が暮らす仙台市。その汚水処理の約7割を担う南蒲生浄化センターは、津波で構造物の多くが破壊され、設備の冠水などにより機能を失った。仙台市から復旧事業を受託した日本下水道事業団(JS)は、水処理施設を全面改築し、耐津波対策のモデル処理場としてリニューアルを進めている。そのメーンとなる災害復旧建設工事その9を担当するフジタ・鴻池組・丸本組・後藤工業・皆成建設JV(大西基成所長、フジタ)を筆頭に、1日当たり43万m3以上を処理する国内有数の規模の浄化センターをわずか3年半で復旧させるという前代未聞の工事に挑んでいる。
◇20万m3のコンクリ打設
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| 門型クレーン |
計画によると、水処理施設は、最初沈殿池と最終沈殿池が2階槽、反応タンクは深槽に改築することで、震災と同規模の津波高(TP=東京湾平均海面、10.4m)にも耐える施設にする。約6haの広大な現場には、これらの構造物を構築するための大規模な仮設が築かれ、約20万m3に及ぶコンクリートの打設が進む。
昨年9月に本格着工したが、地元企業に別途発注された解体工事の工期が11月から3月に延長されたことや基礎地盤の改良が大幅に増えたことで、躯体構築に着手できたのはことし4月上旬だった。大西所長は「受注当初から、解体工事を早く完了させることが、全体工程短縮のポイントと考え、それに関係する仮設工法の変更に全力を注いだ」と振り返る。
週に1度開かれる仙台市、JSとの工程調整会議の場で工期短縮に資する提案を次々と打ち出した。「設計変更を重ねた結果、遅れを取り戻しつつある。コストをかけずに工期を短縮する提案が通りやすく、作業所長としてやりがいのある現場だ」と語る。
◇ウルトラディープウェル工法
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| コンクリ打設は20万立方メートルに及ぶ |
着工から仮設構築完了までの設計変更は、多岐にわたる。例えば地下水対策では、湧水をポンプで排水する「釜場排水工法」から真空ポンプを利用した強制排水で一気に水位を下げる「ウルトラディープウェル工法」に変更。鋼矢板打設時に支障となる地中埋設管の探査と撤去は、津波で前施工時の設計図が流されたため難航が予想されたが、「4-10mほど敷地を東西にずらすことで、撤去する埋設管を大幅に減らせた」という。鋼矢板の土留めも「アイランド工法」と「グラウンドアンカー」を併用し、数量を64%も減らした。
また、設計時から2倍にボリュームが膨らんだ基礎地盤改良工も当初の「バックホウ混合」から「パワーブレンダー工法」に、鉄筋の溶接も「ガス圧接」から「機械式継手」へと変更し、場内には鉄筋加工専用ヤードを設けている。
◇全国から職人集結
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| 現場の看板 |
5月中旬にはコンクリートの打設が本格化した。「2階槽や深槽の施設の構築は、平面に比べて養生期間を含む作業時間が長くなるため、簡単には工期を短縮できず、作業員の手に頼らざるを得ない」という。所長自らが発案した「全国から選ばれた職人集団“見せよプロ根性"東北復興のために」のスローガンのもと、北は北海道、南は沖縄から集まった職人300人の持つ高い技術に信頼を寄せる。大西所長は「東日本大震災以降、復旧・復興で役立ちたいと考えていた中で、これだけの規模の現場を任せてもらえることは光栄だ。全員一丸となって1日も早い復旧を成し遂げたい」と力を込める。
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