【復興特別版】継続使用できる建物こそ真に安全安心 東北工業大・船木尚己准教授に聞く

震災では国内観測史上最大のマグニチュード9．0の地震に耐えたことで、近年の建築耐震技術の効果は実証された一方、構造的には被害が少なかった建物でも継続的な使用が不可能となった事例も散見された。被災した学校施設の調査を進めてきた東北工業大学工学部建築学科・同大学院工学研究科建築学専攻の船木尚己准教授は、建物の継続使用について「専門家の判断と住民の意向に乖離（かいり）が見られる」と指摘し、真に安心して暮らせる建物のあり方を提起する。

　船木氏は、世界中で発生したマグニチュード5．0以上の大地震の1割以上が起きている“地震大国”の日本に独自の耐震設計の概念が生まれたのは、日本が西洋の建築文化を取り入れ始め、木造からレンガ造の家づくりが進んでいた時期に起きた「1891年の濃尾地震がきっかけだ」と指摘する。
　この直下型地震では、レンガ造の建物の大半が崩壊しており「地震がほとんど起きない西洋の建築技術をまねて発生したこの悲劇をきっかけに、耐震構造という概念が生まれた」と説明する。
　さらに1978年の宮城県沖地震を機に81年に施行された新耐震基準については「施行から35年近く経過するが、大きな地震災害が起こるたびに規定がグレードアップされてきた」と、その有効性を強調する。
　愛知県と静岡県、東京都に次いで学校施設の耐震化が進んでいる宮城県内で、仙台市24校（38棟）と名取市8校（14棟）、石巻市13校（25棟）の被災状況を調査した結果、いずれもDamegeLevel評価では、被害がほとんどない「D0」から「D3」にとどまったという。
　「これまでの耐震改修が奏功し、構造的にはほとんど被害が見られず、十分に使える状況だった。既に安全な建物が実現できているのではないかという感想を持った」と振り返る。
　一方、「調査を進める中で、構造的な被害はないものの、使用不可能となった建物もあることが分かった」という。その12棟すべてが仙台市内に集中しており、梁や柱のひび割れ、照明・天井の落下などの被害があり、“不特定多数の子どもが活動する場としては危険”と判断されて立入禁止措置が執られた。
　こうした被害状況を受け、「構造の規定は頻繁に変わるものの、天井などの非構造部材には、それほど神経質になっていなかった。今回の地震で非構造部材の落下がクローズアップされ、社会問題化されたことは大きな意味を持つ」と、より学校施設の安全性を向上させる施策に期待を寄せる。
　また、民間の集合住宅では、「専門家による応急危険度判定で、“安全”と判断されたが、特定階のある部分に地震力が集中したことで、方立て壁（フレーム内雑壁）が崩壊したため、住民が自主的に転居したケースもあった」と、建物の継続使用に関して専門家の判断と住民の意向との乖離を課題に挙げる。
　こうした専門家と一般市民との安全・安心への認識のズレなどを踏まえて「継続使用できる建物こそが真に安全・安心な建物だ」と強調する。その上で「今回の地震で、耐震や制震、免震など、どの構造であっても何かしらの手だてをすれば生命は確保できることが分かった。一方、建物を使う側の住民も自らが生活する建物の構造特性を知り、それぞれが住む建物に合った対策を内部で行うことが、安心して継続的に使用できる生活環境づくりにつながる」と説く。
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