公共建築協会は『建築設備設計基準』と『建築工事安全施工技術指針・同解説』を6年ぶりに改訂、2015年版として9月上旬に発売する。いずれも現在、予約を受け付けている。写真は平成21年度版の表紙。
建築設備設計基準の主な改訂内容は(1)浸水のおそれのある場合の建築設備の対策(2)LED(発光ダイオード)照明の設計照度計算に必要な諸元(3)電気自動車用充電設備--をそれぞれ追加したほか、テレビ端子電圧の算定方法や受電点の電界強度の求め方を見直した。
また、顕熱、潜熱分離空調方式や木質ペレットボイラー、太陽熱給湯システムも追加した。建築工事安全施工技術指針では、近年頻発している異常気象への対応や、関係法令などの制定・改訂などを反映し、内容の拡充と見直しを行った。
価格は建築設備設計基準が1万4000円(A4版、税別)、建築工事安全施工技術指針が5000円(A5版、同)。
予約は同会ホームページから予約専用申込書をプリントアウトし、必要事項を記入してファクス(03-3523-1826)で申し込む。
また同会では、「建築設備設計基準/安全施工技術指針講習会」についても、順次開催していく予定だ。
建設通信新聞の見本紙をご希望の方はこちら
建築設備設計基準の主な改訂内容は(1)浸水のおそれのある場合の建築設備の対策(2)LED(発光ダイオード)照明の設計照度計算に必要な諸元(3)電気自動車用充電設備--をそれぞれ追加したほか、テレビ端子電圧の算定方法や受電点の電界強度の求め方を見直した。
また、顕熱、潜熱分離空調方式や木質ペレットボイラー、太陽熱給湯システムも追加した。建築工事安全施工技術指針では、近年頻発している異常気象への対応や、関係法令などの制定・改訂などを反映し、内容の拡充と見直しを行った。
価格は建築設備設計基準が1万4000円(A4版、税別)、建築工事安全施工技術指針が5000円(A5版、同)。
予約は同会ホームページから予約専用申込書をプリントアウトし、必要事項を記入してファクス(03-3523-1826)で申し込む。
また同会では、「建築設備設計基準/安全施工技術指針講習会」についても、順次開催していく予定だ。
建設通信新聞の見本紙をご希望の方はこちら
0 コメント :
コメントを投稿