2020年東京五輪・パラリンピックのメーン会場となる新国立競技場整備事業の公募型プロポーザルを進めている日本スポーツ振興センター(JSC)は14日、応募者名などを伏せた形で応募2グループの技術提案書を公表した。画像は上がA案、下がB案。審査過程の透明性を高めるのが目的。今後、19日に「新国立競技場整備事業の技術提案等審査委員会」(委員長・村上周三東大名誉教授)が応募者にヒアリングする予定。優先交渉権者は新国立競技場整備計画再検討のための関係閣僚会議を経て、22日の公表が見込まれる。
公募型プロポーザルには、大成建設が代表を務め建築家の隈研吾氏、梓設計によるグループと、竹中工務店を代表に清水建設、大林組で構成するJVと建築家の伊東豊雄氏、日本設計によるグループの計2グループが参加している。
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