MUTOHホールディングス（本社・東京都世田谷区、早川信正社長）は、石巻専修大学（宮城県石巻市）が「復興共生プロジェクト」の一環として3Dプリンターを活用して作成した石巻市沿岸部の復元立体模型を「ふるさと、石巻の情景」として本社1階ショールームに展示、一般公開している。
同立体模型の作成は、津波により壊滅状態となった沿岸部を模型で復元することで、この土地に生きた住民の歴史や生き様を思い起こし、かつての街並みを見ることで復興のための元気、希望を取り戻して前に進んでいけるのではないかという願いを込め、同大学経営学部の益満環准教授、理工学部の高橋智准教授が発起人となって取り組んだプロジェクト。
2011年7月から始動、協賛企業として国際航業が3Dデータを無償で提供したほか、MUTOH社も傘下の3Dプリンター販売などを手がける武藤工業が同大学にフルカラー3Dプリンターを10年に設置納入したこともあってプロジェクトに賛同。プリンターで使用する石膏パウダーマテリアルを提供した。
200日を超える作業によって12年5月に完成した立体模型は、同7月から石巻信用金庫本店で展示され、1カ月に延べ2500人が訪れた。ことし11月22日からは同市門脇町にある震災伝承施設「東日本大震災メモリアル南浜つなぐ館」で一般公開されている。
今回、同社に展示するのは、移動展示用に作成された4分の1スケールモデル（1m×1m）で、震災後の航空写真など当時の記録も併せて紹介する。会期は16年3月14日まで。所在地は世田谷区池尻3－1－3。問い合わせは経営管理本部・電話03－6758－7100まで。
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