日本建築学会、土木学会など8学会による東日本大震災合同調査報告の総集編刊行を記念したシンポジウムが12月19日、東京都港区の建築会館ホールで開かれる。各学会から専門家を迎え、多様な立場からこの5年間に蓄積された知見を紹介してもらうとともに、その後の研究が熊本地震や将来に予想される南海・東南海地震などの大災害に対してどう生かされているかを議論する。
主催は、地盤工学会、土木学会、日本機械学会、日本建築学会、日本原子力学会、日本地震学会、日本地震工学会、日本都市計画学会でつくる、東日本大震災合同調査報告書編集委員会。震災の経験の記録を残すため、分野の枠を越えてこれまで全28編からなる合同調査報告を出版してきた。
シンポジウムは3部構成で、第1部では、同編集委員会幹事長の腰原幹雄東大生産技術研究所教授が同合同調査報告総集編について説明する。
第2部は「『過去』に学ぶ～東日本大震災から熊本地震まで」と題し、地震学や建築・まちづくり、地盤などの観点から得られた教訓などを論じ合う。第3部は「『将来』へ備える～南海・東南海地震等の巨大災害を見据えて」をテーマに、より効果的な減災手法や産業施設などの耐震設計の現状、都市のレジリエンス、原子力災害への備えなどを討議する。
開会は午後1時。参加費は主催学会会員が3000円、非会員・一般は5000円、学生1000円。定員は150人。当日会場では合同調査報告・総集編を会員価格で販売する。
申し込みは日本建築学会のウェブサイトから。問い合わせは、同学会・電話03－3456－2017。
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